若者を筆頭に多くの人に影響を与えているＳＮＳ。
ＳＮＳは、プライベートや趣味だけではなくビジネスの場でも役立っています。
そんなＳＮＳの中の1つであるTwitter。
ビジネスやお店のお客様を増やすためにもTwitterを始めたい方、または始めたけれど、なかなかフォロワー数が増えず、手ごたえを感じていないという方。
今回は、Twitterのフォロワーを増やすための「これだけはおさえておきたい！」コツと、SNSマーケティングで活用できる補助金をご紹介していきたいと思います。
「IT導入補助金2022」の「デジタル化基盤導入枠」（デジタル化基盤導入類型）では、すでに8次締切までのスケジュールが決まっています。
8次締切の締め切り日は8月8日（月）ですが、ちょうど時期に「IT導入補助金2022」の新枠の申請が始まる予定です。
新たに開設されるのは「セキュリティ対策推進枠」というセキュリティ対策に特化した枠です。
ネットが当たり前になった今、「ハッキングにより社内情報が漏洩した」等ということをよく耳にすると思います。
「ハッキングの被害なんて大手企業だけなのでは？」と思われがちですが、セキュリティ対策が甘い中小企業こそが狙われがちです！
本コラムでは、ハッキングの手口やウイルス対策の方法について紹介します。
世界情勢が不安定な今、サイバー攻撃の発生リスクが高まっています。
経済産業省からも「サイバー攻撃事案の潜在的なリスクは高まっている。企業等はサイバー攻撃の脅威に対する認識を深め、対策の強化に努めてほしい」との呼びかけがありました。
このような背景から「IT導入補助金」に「セキュリティ対策推進枠」が新設されました。
「セキュリティ対策推進枠」は、中小企業・小規模事業者等がサイバーセキュリティ対策の強化を図ることを目的としています。
「セキュリティ対策推進枠」の補助対象となるのは「サイバーセキュリティお助け隊サービス」が提供するリストに登録されているサービスのみ。
「サイバーセキュリティお助け隊サービスリスト」とは何でしょうか？
本コラムでは、「IT導入補助金」の新枠「セキュリティ対策推進枠」の概要と「サイバーセキュリティお助け隊サービス」について解説します。
コロナ禍の今、テレワークを導入する際の補助金がさまざまな都道府県で募集されています。
その中でも人気なのが、テレワークのために導入する「パソコン」「タブレット」などの機器の購入を補助してもらえるもの。
事業主さまの中では、「タブレットの購入」で補助金を活用したいと思っている方も多いのではないでしょうか。
しかしパソコンの購入を補助してもらえる補助金は比較的多いのですが、「タブレット」が対象となる補助金は限られています。
今回は、補助金を活用し「タブレット購入」をしたいという事業主さま向けの東京都・福島県・浜松市など地方の補助金をご紹介します。
IT導入補助金2022では、現在公募中である「通常枠」「デジタル化基盤型導入枠」に加え、サイバーセキュリティ対策のサービス利用料が補助される「セキュリティ対策推進枠」を創設。
今回は、この「セキュリティ対策推進枠」とはどのような枠なのか、くわしく解説していきます。
パソコンの購入費用が一部補助される中小企業庁の「IT導入補助金2022」。
今回のコラムではパソコンの購入費用が負担される自治体の補助金を紹介します。
「リモートワークを本格的に進めたいからパソコンを数台したい」等、パソコンの購入をお考えの個人事業主さまも多いでしょう。
今回のコラムでは、パソコン購入費用の一部が負担される補助金をご紹介します。
IT導入補助金2022の「デジタル化基盤型導入枠」の1次の採択結果が発表されました。
採択率は、約87％という結果に。
過去の採択率と比較しながら、IT導入補助金の採択結果について解説していきます。
介護施設や障害者施設などの福祉施設では、スタッフの不足、日々の記録の量などから業務上において昔からさまざまな課題を抱えています。
ひと昔前までの福祉施設は業務記録や、勤怠管理、請求業務などアナログでの作業が主流でしたが、現在は業務効率化を狙い、福祉施設でもどんどんIT化への移行がすすんでいます。
そのため、勤怠管理ツールや介護請求ソフトなどのITツールの導入を検討している施設は少なくありません。
しかし、福祉施設でITツールの導入を行う際に課題となるのが導入の「費用」。
そこで活用できるのが「IT導入補助金2022」です。
福祉施設向けのITツールの販売を行っている事業者さまは、このIT導入補助金2022のIT導入支援事業者／ITベンダーに登録し、顧客に補助金を活用していただくという方法があります。
IT導入支援事業者／ベンダーになり、顧客のITツール導入費用を抑えることが可能となり、さらに導入のサポートも行うため顧客満足度が上がります。
さらに、IT導入支援事業者／ベンダーの申請を行う事業者がお客様となりますので、自社ツールの販売促進につなげるチャンスです！
では、今回は、IT導入補助金2022のIT導入支援事業者／ベンダーとはなにか、福祉向けの登録可能なITツールについてもくわしく解説していきます。
非接触が求められる昨今、キャッシュレス対応レジの導入を検討する店が増えています。
費用の点で導入をためらっている飲食店等も多いでしょう。
キャッシュレス対応レジ導入費用に補助金が出る「IT導入補助金2022」が今注目されています。
これはキャッシュレス対応レジ販売業者さまにとっても自社商品を販売するチャンスです！
本コラムでは売上を伸ばすための「IT導入補助金2022」の活用方法をご紹介します。